福山平成大学・研究者データベース

氏名（ふりがな）	古賀　一博　（こが　かずひろ）
所属	こども学科
職名	教授
e-mail	kazukoga
学歴	1979.3　広島大学教育学部教育学科卒業
	1981.3　広島大学大学院教育学研究科教育行政学専攻博士課程前期修了
	1984.3　広島大学大学院教育学研究科教育行政学専攻博士課程後期単位取得退学
学位・資格	1981.3　教育学修士
	1993.11　博士（教育学）
	1983.11　中学校教諭一級普通免許状（外国語〔英語〕）
	1983.11　高等校教諭二級普通免許状（外国語〔英語〕）
略歴	1998.9～1999.6　文部省長期在外研究員（カリフォルニア大学バークレー校）
	2001.3～2004.3　上越教育大学学校教育学部・教授
	2004.3～2020.3　広島大学大学院教育学研究科・教授
	2006.4～2014.3　京都教育大学大学院連合教職実践研究科・非常勤講師
	2010.4～2011.3　広島大学附属小学校長（併任）
	2011.4～2015.3　広島大学附属中・高等学校長（併任）
	2012.4～ 現在　　皇学館大学大学院教育学研究科・非常勤講師
	2016.4～2016.9　京都大学大学院教育学研究科及び教育学部・非常勤講師
	2017.4～2019.3　広島大学大学院教育学研究科教育学専攻・専攻長（講座主任）
	2020.4～ 現在　　福山平成大学福祉健康学部・教授（広島大学名誉教授）
所属学会	日本教育学会、日本教育行政学会、日本教育経営学会、西日本教育行政学会
専門分野	教育行政学、教育制度学
研究テーマ	日米教科書行政の研究
	教員人事行政の国際比較研究
研究テーマの キーワード	教員人事、教員評価、教科書制度、教員政策、教員養成、教員研修
主な授業科目	学校・学級経営論、教育制度論、教職実践演習
主な学内役職・委員	学長補佐
	福祉健康学部・学部長
	大学教育センター・センター長
	評議会・委員
	部局長会・委員
社会活動	日本教育行政学会会長（2019年10月～2022年10月、現在理事）
	西日本教育行政学会会長（2019年５月～2020年5月、現在顧問）
	日本教育制度学会理事（2004年11月～2020年10月）
	広島県教育委員会「教職員人材育成等検討会議協力者会議」座長（2004年9月～2007年3月）
	広島県「公立大学法人評価委員会」委員（2006年8月～2016年7月、2012年から委員長）
共同研究・科研費 採択課題等実績	研究課題番号：21K02230、基盤研究（C）研究代表者：「教員人事評価制度改善のための東アジア国際比較共同開発研究」、2021（令和3）年〜2024（令和6）年、補助金額：3,100千円。
	研究課題番号：16K04549、基盤研究（C）研究代表者：「教員人事・評価制度「有効モデル」構築のための国際比較実証研究」、2016（平成28）年〜2018（平成30）年、補助金額：4,420千円。
	研究課題番号：21530841、基盤研究（C）研究代表者：「教員人事・評価制度の運用実態とその改善方策に関する比較実証研究」、2009（平成21）年〜2011（平成23）年、補助金額：3,380千円。
	研究課題番号：18530610、基盤研究（C）研究代表者「米国公立学校教員人事・評価制度の法的原理と実際的態様に関する研究」、2006（平成18）年〜2008（平成20）年、補助金額：3,140千円。
	研究課題番号：15530494、基盤研究（C）研究代表者：「米国公立学校教員評価制度の法的原理と実際的態様に関する研究」、2003（平成15）年〜2005（平成17）年、補助金額：2,600千円。
	研究課題番号：12610251、基盤研究（C）研究代表者：「米国公立学校教員評定システムの法的原理と実際的態様に関する研究」、2000（平成12）年〜2002（平成14）年、補助金額：2,700千円。
	『米国カリフォルニア州初等教科書行政の研究−州集権的教科書行政の成立・展開過程−』1999（平成11）年度科学研究費研究成果公開促進費（学術図書出版助成）助成金額：2,000千円。
	研究課題番号：05610232、一般研究（C）研究代表者：「米国教科書行政システムの歴史的変容過程と発展構造に関する研究」、1993（平成５）年〜1994（平成６）年、補助金額：1,400千円。
	研究課題番号：02610129、一般研究（C）研究代表者：「日米両国における教科書行政の法的原理と実際的態様に関する比較研究」、1990（平成２）年〜1992（平成４）年、補助金額：1,800千円。
	研究課題番号：63510156、一般研究（C）研究代表者：「日米両国における教科書行政の法的原理と実際的態様に関する比較研究」、1988（昭和63）年〜1989（平成元）年、補助金額：1,000千円。
その他の実績	2017.10　日本教育行政学会功労賞
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更新日時	2024/03/05_17:35:28

主要業績